JA管内のレタスは、生産者の高齢化や厳寒期の作業負担などで、2008年に3万トン以上あった生産量は半減。産地の維持に危機感を募らせたJAは、販売担当者の他、各部門の若手職員を中心に「販売プロジェクトチーム」を発足。生産者の意見を基に、それぞれの視点でアイデアを出し合い、解決策を探った。
栽培技術を確立した生産者が、栽培を断念してしまうのが最大の懸念だった。そこでJAは、手作業で包装できる「簡易包装セロハン」を特注。大阪市中央卸売市場を通じ、産地の維持に協力してもらえる量販店と連携し、販売を始めた。
JAの中央支所市経済センターの榎本大輔営農主任は「今後、共同選果を管内でさらに普及させ、利用者の増加が見込めれば産地の維持と復活が期待できる」と意欲を燃やす。
共同選果の利用者からの評判も上々だ。1・5ヘクタールで年間5000ケース(1ケース約8キロ)を出荷する、南あわじ市の喜田直樹さん(40)は「春は気温高で生育が進み、畑で廃棄することもあった。共同選果では、コンテナに詰めるだけなので収穫作業に専念できる」と期待を寄せる。
共同選果の取り組みを、JAの原口和幸組合長は「うまく機能し始めている」とした上で、「全国有数のレタス産地としての責任を全うしたい」と生産量の増加へ意欲を高める。