サイトのロゴ
  サイトマップ  紙面のご案内  会社概要  
文字サイズ
TOP 政治・経済 自然・環境 消費・流通 食の安全 食育・文化 食材 農業技術 就農・経営 JAグループ
北海道  東北  関東  甲信越  東海  北陸  近畿  中国  四国  九州・沖縄       論説   四季(コラム)  一村逸品
 
TOP > 農業技術 > 記事本文
農業技術
| RSS |
  
掲載日:10-03-10

 静岡県農林技術研究所は、温室メロン栽培で、無人ロボットによる農薬散布技術を開発した。これによって農薬散布労力の5割以上を削減できる。噴霧された薬液は静電気の作用で葉裏まで付着する。従来型の無人散布機と比べて、2割の付着面積の増加が図れるという。

 静岡県は温室メロン栽培施設の大型化が進んでいる。特に県西部地区では1棟30アールの大型施設農家が12戸ある。大型化施設は効率化のため通年栽培することから、病害虫防除の労力も増える。

 ・・・(詳しくは日本農業新聞紙面をご覧ください)


掲載日:10-03-09

 長崎・県南産の水稲耐暑性品種「にこまる」が日本穀物検定協会の2009年産米食味ランキングで最高位の「特A」を受賞した。昨年に続く2年連続の受賞だ。相次いで新品種が登場する中、「にこまる」の高評価は知名度が低い新品種にとって追い風になる。暑さに強い「にこまる」の持つ能力発揮と生産現場の努力の積み重ねがおいしい米作りにつながった。地元のJAながさき県央が指導する栽培のポイントなどをまとめた。

■穂肥多く粒に張り 強い中干しで増収

 JAは高温障害で作柄が低下している平たん部の「ヒノヒカリ」を「にこまる」に切り替えてきた。09年産「にこまる」の作付面積は全体の約2割に当たる704ヘクタール。おいしい米作りのポイントに、(1)作付けは高温になりやすい平たん地(2)「ヒノヒカリ」より強い中干し――を挙げる。

 ・・・(詳しくは日本農業新聞紙面をご覧ください)


掲載日:10-03-05

 【いしかわ】花粉交配用ミツバチを通常の半分に減らしても、大型トンネル作型のスイカの着果や品質に変化がないことが石川県農業総合研究センターの調査で分かった。同センターは新年度も気象や作型の違い、ミツバチ数を8分の1に減らした影響などについて研究を継続する。このほど開かれた2009年度研究成果発表会で明らかにした。

 調査は同センター砂丘地農業試験場で、昨年5月21日から30日までを交配期間、6月1日を調査日として実施。長さ40メートルの大型トンネル2棟の中央部に各巣箱を設置する方法で、一方を成虫4000匹(巣板2枚)の慣行区、他方を同2000匹(同1枚)の半数区として比較した。

 ・・・(詳しくは日本農業新聞紙面をご覧ください)


掲載日:10-03-04

 農研機構・畜産草地研究所は3日、野菜の残りかすを使った飼料に含まれる硝酸性窒素を、特定の微生物を使って9割以上減らす技術を開発したと発表した。野菜の残りかすを使った飼料は豚や鶏に与えても問題ないが、牛などの反すう動物に与えると中毒症状を起こす場合がある。牛への給与が可能になることで、畑で廃棄されている野菜くずや加工場から出る野菜の残りかすの利用が広がり、飼料自給率向上につながると期待される。

 2、3の両日に東京都内で開かれた自給飼料活用型TMRセンターに関する情報交換会で発表した。国内で微生物による飼料の硝酸性窒素低減技術の開発は初めて。既に特許を出願した。

 ・・・(詳しくは日本農業新聞紙面をご覧ください)


掲載日:10-03-02

 JA愛知みなみ輪菊部会は、満開咲きの輪菊を「フルブルームマム(以下、ブルーム)」と名付けて切り花出荷し、有利販売に結び付けている。一般の輪菊品種だが、2分咲き程度で出荷する従来品の満開時と比べ、花径が1.5倍の15センチ程度と大輪に仕上がる。圃場(ほじょう)で早く開花を始めた菊を選んで満開にさせ、花弁をネットで覆って出荷する。市場や小売店は「ダリアのようなボリューム感があり、洋花で使える。花持ちもいい」と評価。市場では一般の輪菊の2倍ほどの高値で取引される。

■開花早い菊選抜

 同部会のMAXIMUM(マキシマム)グループ約170人のうち、役員中心に10人ほどがブルームを栽培する。2007年から出荷を始め、今年度は東京と大阪、中京の7市場に普段は週200〜300本を出荷。年末などの需要期に出荷本数を増やし、年間3万本を見込む。

 ・・・(詳しくは日本農業新聞紙面をご覧ください)


(1) 2 3 4 »
あぐり資材館
チカラになります、牛肉が!
購読申し込み
 日 本 農 業 新 聞 |  紙面のご案内 |  広告ガイド |  お問い合わせ |  ご利用にあたって |  個人情報保護方針 |  ▲ページTOPへ
 Copyright(C)2006  THE JAPAN AGRICULTURAL NEWS all rights reserved.